2018年3月~2019年4月(予定) [2018年開講入門講座カリキュラム]

担当講師

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開催場所

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★改正民法対応について★
2018年開講 基礎マスター民法(2019年予備試験合格目標)では、改正民法にも触れながら、改正前民法をベースに講義を行っています。
>>改正民法対応の講義をご希望の方には、2019年開講『基礎マスター』がオススメです!

日程

LinkIcon  基礎マスター 配信日程
 
憲法・民法・刑法・刑事訴訟法: 今すぐ受講できます
民事訴訟法: 2019年1月配信開始
商法:    2019年2月配信開始
行政法:   2019年3月配信開始
  <配信期限:2020/5/31>

講座内容

基礎的な法知識・法理論を理解し、定着を図る!

POINT1 正しく理解した知識を記憶する
統一的な法 科大学院入試や予備試験・司法試験は、知識量を増やすだけの勉強では対応できません。未知の問題に対して、基本的な知識を使いこなし自分の頭で考え解く力 が試されています。そこで基本的な知識については試験現場で応用できるレベルまで深く理解したうえで正確に記憶しておく必要があります。

POINT2 記憶した知識をもとに考える訓練をする
伊藤塾の基礎マスターの特色は考える訓練を多く採り入れていることにあります。
これは他の受験指導校との大きな違いです。最近の試験傾向が知識量を求めるものから、応用力を問うものになっている以上、学習開始の段階から、これを意識 した訓練をしておく必要があります。今、学んでいる知識がどのような形で試験で問われるのか、試験現場で応用する際のポイントは何かを意識した実戦的な講 義が展開されます。

POINT3 問題文を正確に読みとり、考えたことを正確に表現する
法律家は、法律知識を 使って論理的に考えた結果を、書面を通じて表現することで、相手を説得できなくてはなりません。法律家にこの能力が必要である以上、法科大学院入試や予備 試験、司法試験で論文試験が課されているのは当然のことと言えます。ただ、「考える」ことと「表現する」ことは全く別物であると思った方が賢明です。時間 的(試験時間)・物理的(字数制限)な制約の下で、考えたことを的確に表現する力は一朝一夕に身に付くものではありません。学習開始の段階から「書く」こ とを意識した実戦的な理解・記憶をしておくことと、実際に「書く」訓練を積んでいくことが必要です。

【科目・時間】全483時間
憲法72時間、民法114時間、刑法78時間、商法(会社法)69時間、民事訴訟法57時間、刑事訴訟法57時間、行政法 36時間
※規定時間数に加え、基礎マスター商法(手形小切手法、商法総則・商行為)32時間も提供いたします。

【使用教材】 入門講義テキスト *受講料に含まれます。

【担当講師】 憲法・民法・刑法: 伊藤 真 塾長、 商法・民事訴訟法・刑事訴訟法: 本田 真吾 講師、 行政法: 伊関 祐 講師

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