担当講師
開催場所
講座情報メニュー
日程
2018年： 今すぐ受講できます
配信期限：2021/5/31
講座内容
最初の関門、短答を突破し、論文合格の基盤固めをするために！
「やればやった分だけできるようになる」とされる短答式試験。しかし闇雲に問題を解いただけでは、二度と同じ問題が出ない本試験では通用しない場合があります。過去問を何度も解いている、解いているのに、結果に繋がらないということが生じうるのです。そこには、過去問へのアプローチの問題が存在しています。「あれだけやったのに…」ということにならないよう、合格者視点でのアプローチを身につけ、過去問を通して論文まで活用できる、最大の成果を獲得しましょう。
■POINT１ 高正答率問題を確実に正答できる力を培う
短答式試験問題は、ある一定のパターンに類型化されます。合格者は問題を見てそのパターンを瞬時に理解し、ストックした解法をあてはめ、短時間で解答します。本講義では、特に多くの受験生が正答していく問題を確実に得点し、競り負けない土台作りをするため、その解法パターンを実践のなかで身につけていきます。
■POINT２ 現場で優先的に解くべき肢を見抜く目を養う
試験時間内で点数を合格点まで積み上げていくためには、確実に正誤を判定できる肢を瞬時に選別し、たとえ正誤不明の肢があったとしても1問を正答できるスキルを身につけなければなりません。限られた時間内で最大限のパフォーマンスをするために、本講義では、合格者が問題を前に反射的に何を考え、どう行動するのかを再現することで、肢の選定眼を養います。
■POINT３ 論文に向け、過去問というフィルターを通して知識の穴をチェックする
過去問での出題頻度を縦軸、正答率を横軸とした場合、両方が高い分野で知識に抜けがあれば、その対策の緊急性が明確になります。そのように、本講義を通じて相当量の過去問に取り組み、重要知識のチェックと強化を行うことで、その後の論文突破に必須である盤石な基礎力を培うことができます。
■POINT4 改正民法のポイントを問題形式で理解
本講義で使用する民法の問題は、平成29年改正（債権法）及び平成30年改正（相続法）に関わるもの全て、同改正法に沿って改題されています。本講義を受講することにより、まだ普及が不十分な同改正法の情報を、試験に使える形で理解・修得することが可能となります。
カリキュラム
【時間数】
2018年 憲法・民法・刑法： 7時間
2018年 行政法・商法・民事訴訟法・刑事訴訟法： 5時間
* それぞれ [教材付] の講座がございます。
教材（下記）は、７科目分を収録しておりますので、2018年全科目を教材付で購入される場合は、憲法・民法・刑法、行政法・商法・民事訴訟法・刑事訴訟法いずれか一方のみで教材付をご購入ください。
【担当講師】
秋島 成宏 講師
使用教材
