司法試験 入門講座
　推奨ルート

時間的・経済的負担を最小限に、法曹になることが可能

予備試験の大きな魅力は、法科大学院ルートに比べて、圧倒的に時間的・経済的負担が少ないこと。
法科大学院ルートで法曹を目指す場合は、法科大学院入学後最低でも2年間の就学期間が必要です。
さらに修了後に司法試験に合格し、司法修習を終えるまでは最短でも約2年かかります。
予備試験に合格し、翌年の司法試験を合格することにより、最短で法曹になることが可能です。
 

学習開始時から司法試験対策ができる！

予備試験は法科大学院修了と同等の実力を測る試験であることから、法科大学院入試に比べ、より司法試験に近いレベルの実力が試されます。
実際に、予備試験の短答式試験は司法試験の問題の70％が共通しており、また、予備試験合格者の司法試験合格状況は、半年という短い準備期間にもかかわらず、短答式試験合格率は例年ほぼ100％、論文式試験合格率も70％以上の高い合格率を維持しています。
つまり、予備試験対策は、当初より司法試験レベルを意識して学習できるため、予備試験合格の力とともに司法試験を一回で突破する力を養っていくことが可能になるのです。

学部成績アップで、あらゆる可能性に対応。

法律の学習を早期に開始することは、学部成績の向上にもつながります。
法律科目では、大学に先行して学習できるため、大学の授業の理解も進みます。また、他の科目においても、法律学習で培った論理的思考法、説得的文章能力により、論述形式で実施される学部試験で優秀な成績を取ることが可能となります。特に法学部では、大学における法律科目の学習負担が減るため、語学や他の科目に力を入れやすくなることにより、総合的に良好な成績を修めることが可能となります。

司法試験に確実に合格するために。難関法科大学院（既修）を目指す！

一般に難関校といわれる法科大学院修了者の合格率は高く、一方ではほとんど合格者を出せない法科大学院も多くあり、合格率に大きな差があります。 さらに、既修者コースと未修者コースにおいても同様の差がみられます。これは、法科大学院入試段階で盤石な基礎を獲得できているか否かが後の司法試験合否の分かれ目となることを表しているといえます。こうした状況下では、何よりも難関校（既修）を目指すことが重要になります。

国公立または私立（既修）特待生合格で、学費を大幅削減！

法科大学院は学費が高いイメージがありますが、国公立と私立の法科大学院では、学費に大きな差があります。
また、私立では、特待生合格として、入学金と授業料が免除になる制度があります。
同じ法科大学院生でも、一般生と特待生では、修了までの学費に100万円以上の差が生じます。
法科大学院によっては100名程度の奨学生を認めるなどしており、特待生合格は決して手の届かないものではありません。
また、各法科大学院が設けているもの以外にも様々な学費支援制度（貸与含む）があり、多くの学生が奨学金を利用して授業料や教科書代を賄っています。